育毛サプリメントは医療費控除を利用することはできないの?

育毛サプリメントでの育毛には時間もお金もかかりますね。
長く続ける必要のある育毛治療ですから、なるべく月々の経費は安く抑えたいものです。

では、育毛サプリメントは医療費控除の対象となるのでしょうか。

医療費控除とは?

医療費控除という制度をご存知でしょうか?

自分自身や自分の扶養家族が一年に10万円以上の医療費を支払った場合に、その金額に応じて所得控除を受けることができる制度です。

期間はその年の一月一日から十二月三十一日までの1年間です。
この制度を利用するためには、税務署へ確定申告をする必要があります。

申告は定められた用紙に、必要事項を記入して治療にかかった費用を証明するものを添付して税務署宛に提出するのです。
申告が認められると払いすぎた医療費が戻ってきます。

この申告は5年間有効ですので、過去に遡って申告することもできます。

なお、申告の際には医療機関から受け取った領収書や通院の際にかかった経費の領収書などが必要になりますので、きちんと保管しておくことが大切です。

医療費控除の対象かどうかがポイント

ただ全ての医療費や医薬品が対象になるわけではありません。

美容や出産にかかった費用などは、医療費とは認められず医療費控除を受けることはできません。

育毛サプリを使った薄毛治療は医療費控除の対象になるの?

基本的に医療費控除が受けられる対象となるのは、病院に通って治療を受けた場合です。
薬局で購入する薬品の場合、薬の種類によっては医療費控除の対象になるものもあります。

育毛サプリメントは医療費控除の対象外!

ですが育毛サプリメントを使用して育毛をする場合は、残念ながら医療費控除の対象にはなりません
日本では薄毛の治療は医療ではなく美容と判断されてしまうからです。

薄毛は命に関わる症状ではないことも、医療費控除の対象から外されている原因のようです。

薄毛治療でも医療費控除になるケースも

けれど免疫異常が原因である円形脱毛症や、精神疾患が原因の薄毛は医療費控除の対象になります。
他にも更年期障害が原因とされる薄毛や、産後の薄毛には医療費控除の対象になることがあります。

いずれの場合もホルモン治療が必要になりますので、その治療に関しては医療費と見なされるのです。
ただし、それぞれ皮膚科や婦人科の治療を受けていることが前提となります。

薄毛でも医療費控除が利用できるケースは?

薄毛の治療でも中には医療費控除が利用できる場合もあります。
ただし、その場合医療機関で処方をしてもらう必要があります。

プロペシアを使った治療

代表的な薄毛の薬として使われているプロペシアという薬は、上記のように皮膚科で処方してもらった場合は医療費控除の対象になることが知られています。

プロペシアはもともとは前立腺肥大や前立腺がんの治療のために使われていた薬ですが、今では育毛の効果が認められ男性型の薄毛の治療薬としても使われるようになったのです。

世界で60カ国で使用が認められている実績のあるプロペシアですが、主に男性の薄毛治療に使われます。

プロペシアは女性には向かない

プロペシアは女性の薄毛治療の際には使われていないので、女性で薄毛に悩んでいる人には向いていない治療法と言えるでしょう。

これほど評価の高いプロペシアですが、なぜ女性の薄毛の治療には使えないのでしょうか。

それは妊娠中の人がプロペシアを飲んだ場合、胎児の発育に問題があることがわかっているからです。
これは男性ホルモンを抑制する際に現れる副作用のためです。

こういったことからプロペシアは妊娠している、していないに関わらず女性に処方することがないのです。

まとめ

残念ながら育毛サプリメントを使った育毛治療は医療費控除の対象にはなりません。
育毛は時間のかかることなので、少しでも経費を節約したいものですね。

育毛サプリを使用した場合1年間で数万円から十数万円の費用がかかります。
通院の必要もなく飲み方も簡単なサプリメントですが、費用の面を考えると医療機関に通った方が有利かもしれません。

通院する時間的余裕がない人や通える範囲に良い病院がない場合は、育毛サプリメントを使うことは現実的な選択と言えるでしょう。
自分自身のライフスタイルや経済的な負担などをよく考えて育毛治療に当たることが必要となるでしょう。


コメント

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。


関連記事


ランキング